省エネルギー診断 ENERGY SAVING DIAGNOSIS

既存建物の使用エネルギーを
分析し、
適切な省エネルギーを
ご提案します

一般的な事務所ビルの場合、建物全体で使用するエネルギーの内、空調で約4割、照明で約2割を消費していると言われています。省エネを実現するためには最新の省エネ機器への更新はもちろんのこと、特に中央方式の空調設備においては運転方法や制御方法の見直しも重要になります。

2050年カーボンニュートラルを実現するため、CO₂を削減するための法律や条例があり、年間のエネルギー使用量が原油換算で1,500kL以上の建物にエネルギー使用状況の報告と削減義務が生じます。

『エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律（省エネ法）』（経済産業省）
『大規模事業所における総量削減義務と排出量取引制度』（東京都）

当社は「東京都地球温暖化ビジネス事業者」に登録しており、それらの報告書作成のお手伝いと共に、省エネルギー診断を行い、適切な省エネルギーのご提案をいたします。

事務所ビルエネルギー使⽤割合
出典：関東経済産業局

省エネルギー診断の流れ

事前にエネルギー管理状況と過去のエネルギー使用量の資料を受領し、基本データ調査として分析を行います。その後、各設備の現地調査を実施し様々な解析を行います。最終的には、現状の説明と共に、問題点とその解決方法をまとめた診断書を提出いたします。

省エネルギー診断書サンプル

建物エネルギー（電力量）消費集計

熱源設備年間効率比較

省エネルギー改善の流れ

省エネルギー診断の結果を基に、「Plan（計画）」「Do（改善）」「Check（効果検証）」「Action（見直し）」のサイクルにて、継続的なエネルギーマネジメントをお手伝いします。

削減目標達成に向けた省エネルギー設備の導入

CO₂の削減義務のあるお客様に対しては、削減目標を達成するために必要な省エネルギー設備の導入もご提案いたします。